ネットリサーチの世界

「テキストマイニング（TextVoice）」サイトリニューアル

当社が開発・提供している「テキストマイニング(TextVoice)」の契約社がだいぶ増えてきました。

コロナ禍や世界情勢の変化で、消費者の意識や行動が構造的に変化しているため純粋想起のテキストデータを分析して、サプライヤーサイドで気付かない「市場の変化の兆しや潜在ニーズを見つけたい。」という要望が強くなっているのだと思います。

特に当社の「テキストマイニング(TextVoice)」はアンケート調査の自由回答（ＦＡ）の分析に強いので、その様な利用目的のお客様の契約が増えています。

定性分析ニーズのあるお客様に、より「テキストマイニング(TextVoice)」の機能や特徴を知ってもらうためサイトをリニューアルしました。

テキストマイニングや定性分析にご関心あれば、こちらのサイトをご覧になってみて下さい。

２週間の無料トライアルプランもありますからお気軽にお申し込みください。

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〇「テキストマイニング(TextVoice)」の新しいサイト

https://www.textvoice.jp/info/

 

 

リサーチ業務細分化の弊害

当社は適切な調査設計や考察・提案のできるリサーチ会社を目指しています。

しかし、リサーチャーという技術者を育てるにはかなりの経験と時間が必要です。

そこを少しでも早めるため数年前に、大手リサーチ会社に勤務していた経験者を数名採用したことがあります。

いずれも５年以上もリサーチ会社に勤務していた経験者でしたが、彼らは調査設計の基本的な考え方やリサーチ全体の流れを理解していませんでした。

それは、勤務していたリサーチ会社が生産性向上のために、リサーチ業務を細分化した分業体制にしていたからだと思います。

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現在のインターネット調査の早さと安さに対応するには、リサーチ業務を細分化して複数の部署で流れ作業の様に対応して生産性を高めることが必要だったのだと思います。

業務を細分化すればしれぞれの担当者は１部の業務を収得すれば良いので、早く戦力化することができます。

それも収益を高めるための１つの経営方針ではあると思います。

しかし、それでは適切な調査設計や考察提案の出来るリサーチャーは育たないし、リサーチの仕事の意義や面白さも実感できないと思います。

最近はリサーチ会社を退社して事業会社に移る人が増えています。

リサーチ会社の仕事の意義や面白さが実感できなくなり、一方で事業会社でもデータを扱う仕事が増えているためリサーチ業界の地盤沈下が起きていると感じます。

リサーチャーが課題のヒアリングからレポート作成と提案まで一貫したサービスを提供することが、お客様の意思決定には不可欠です。

それなので当社は若干生産性が下がっても、リサーチャーを育成して、リサーチャーによるトータルサービスの出来る会社を目指します。

これからもご支援、ご鞭撻のほどよろしくお願いします。

 

携帯電話会社のイメージ調査

携帯電話会社のイメージに関するアンケート調査（第２０回）

Ｑ４．貴方がもっとも「信頼できる」と思う携帯電話会社はどこですか？

マイボイスコムでは２００２年から毎年「携帯電話会社のイメージ調査」を実施しています。

直近では２０２１年２月に実施していて２０回目の調査になります。

左のグラフは弊社のモニター「マイボイスパネル」に「貴方がもっとも孫頼出来ると思う携帯会社はどこですか？」という設問の回答です。

企業イメージをこの様に時系列で比較すると、生活者が企業に対するイメージは年々変化していることが分かります。

信頼性ではＮＴＴドコモが４９％で最も高く、２位が１７％のａｕで、３位が９％のソフトバンクでしたが、今回のａｕの８０時間を超える通信障害でこのイメージがどの様に変化するのでしょうか。

このテーマはこれからも継続して実施したいと思います。

調査結果にご関心があれば下記のＵＲＬで調査結果をご覧下さい。

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〇携帯電話会社のイメージに関するアンケート調査（第２０回）

https://myel.myvoice.jp/products/detail.php?product_id=27106

食品の値上げと価格設定

日経新聞を読んでいて以下の記事が気になりました。

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原材料価格などの高騰を背景とした食品の小売価格の上昇が鮮明になってきた。パンや冷凍食品など主要60品目のスーパーでの店頭価格は6割の品目で1年前より上昇した。一方で値上がり品目の半分は販売額が減った。食品メーカーの相次ぐ値上げが消費者の買い控えや割安な商品へのシフトを招いた可能性があり、賃金が伸び悩む状況での価格転嫁の難しさが浮き彫りになった。 (出所：日本経済新聞 7月6日）

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円安による原材料の上昇や、ガソリンの値上げによる配送料の上昇で、食品の値上げが相次いでいることはニュースで良く耳にします。

５～１０％の値上で原価の上昇分をカバーして、売上を引上げることで利益を確保したいという企業判断も良く分かります。

しかし、値上がりした品目の半分は販売額が減ったのだそうです。

例えば８％値上したのに販売額が減ったということは、販売量が８％以上減少したということで、それだけ工場の稼働率も下がり更に原価を引上げて企業収益を圧迫します。

価格は４Ｐの重要なマーケティング項目ですが、賃金が上がらない社会情勢の中で消費者が価格に対してかなり敏感になっていることが分かります。

企業も苦しいけど、生活者も苦しい、その中でどんな価格戦略を取るべきなのかはとても難しい課題です。

消費者は出来るだけ安く買いたいたいが基本的な考えなので、価格の受容性を図る設問はとても難しいものです。

価格設定にはＰＳＭ分析（Price Sensitivity Measurement）が使われますが、今の様な環境変化の中でこの手法がうまく機能するのかも分かりませんが、お客様の購買心理にどの様な変化が生じているのかを、常に細心の注意を払うことが必要なのは確かでしょう。

私達もそんな意思決定に寄与できるリサーチが提供できる様に、リサーチの技術力と調査設計力の向上に努めて参ります。

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マイボイスコム　http://www.myvoice.co.jp/